ジムニーに突入防止装置は必要？車検との関係を徹底解説

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ジムニーのリフトアップやショートバンパーへの交換を検討するとき、意外と見落とされやすいのが「後部の突入防止」に関する基準です。

インターネットでは、

「軽自動車には突入防止装置はいらない」

「ジムニーはフレームがあるから大丈夫」

と説明されることがありますが、これは「大型トラックのような専用の突入防止装置を追加する必要がない」という意味であり、車体後部に何もなくてもよいわけではありません。

ショートバンパーへの交換やリフトアップによって、リアバンパーやフレームの位置が高くなったり、必要な幅が不足したりすると、後続車の潜り込みを防止するための基準に適合しない可能性があります。

また、車体後面の構造部に適用される地上高は一律ではなく、車両の製作時期や構造によって、550mm・600mm・700mmのいずれで確認されるかが異なります。同じJB64型ジムニーでも、製作時期によって適用される基準が変わる場合があるため注意が必要です。

この記事では、ジムニーに大型トラックのような突入防止バーが必要なのか、ショートバンパーやリフトアップが車検へ与える影響、後面構造の高さ・幅・取付位置について、検査実務の視点から初心者にも分かりやすく解説します。

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そもそも「突入防止装置」とは？

突入防止装置とは、後ろから追突されたときに、後続車が車体の下へ潜り込むのを防ぐための安全装置です。

主に大型トラックなどに装着される横長のバーで、追突時の被害を軽減する役割があります。

ただし、ジムニーを含む軽自動車では、大型トラックと同じ突入防止装置の装着が求められているわけではありません。

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ジムニーに大型トラックと同じ突入防止バーは必要ない

ジムニーには、大型トラックのようなUN R58適合の専用バーを追加で装着する必要はありません。

通常、純正状態では、リアバンパーや車体後部の構造によって、適用される潜り込み防止基準を満たしています。

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なぜ「ジムニー×突入防止」が話題になるの？

ここでいう「突入防止装置」とは、主に大型貨物車などに装着される、協定規則第58号（UN R58）に適合した装置のことです。

この装置には、

• 強度
• 寸法
• 取付位置

などについて、国際的な技術基準が定められています。

一方、ジムニーのような軽自動車・乗用車には、大型貨物車と同じUN R58適合の突入防止装置を追加で装着することまでは求められていません。

ただし、何もなくてよいわけではありません。

追突した後続車が車体の下へ潜り込むことを防げるよう、リアバンパーやフレームなどを含めた後面構造が、所定の基準を満たしている必要があります。

つまり、

• 大型貨物車のような専用の突入防止装置は必要ない。
• ただし、後続車の潜り込みを防げる後面構造は必要。

という考え方です。

ポイント

• UN R58適合の専用装置を、ジムニーに追加装着する必要はない
• ただし、リアバンパーやフレームなどの後面構造は、潜り込み防止に関する基準を満たす必要がある

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要注意！車検で見られるポイント

後面構造で確認される主な基準

1．車幅方向の範囲

リアバンパーなどの後面構造は、その左右端が、後輪の最外側から内側100mmを超えて内側に入らない位置まで広がっている必要があります。

簡単にいうと、リアバンパーなどが極端に短く、後輪より大幅に内側へ入っていてはいけないということです。

ショートバンパーへ交換すると、バンパーの幅が不足し、この基準を満たせなくなる場合があります。

2．地面からの高さ

空車状態において、リアバンパーなどの後面構造の下縁が、地上550mm以下であることが基本です。

リフトアップするとバンパーの位置も高くなるため、純正バンパーのままでも基準値を超える可能性があります。

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ショートバンパーを取り付けるとどうなる？

ジムニーはもともと車高が高い車です。

リフトアップすると、リアバンパーやフレームの地上高も高くなります。その結果、後面構造の下に空間が広がり、潜り込み防止に関する高さ基準を満たせなくなる場合があります。

ショートバンパーへ交換すると、純正バンパーより幅が狭くなったり、下縁の位置が高くなったりすることがあります。
その結果、後面構造に必要な幅や地上高の基準を満たせなくなる場合があります。

特に、リフトアップとショートバンパーを組み合わせた車両は注意が必要です。

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バンパーの高さが基準値を超えた場合は、後付けパーツで対応できることもある

リフトアップなどによって、リアバンパーの下縁が地上550mmを超えてしまう場合は、後付けパーツで対応できることがあります。

たとえば、十分な強度を持つ補助バーなどを、基準を満たす位置に確実に取り付ける方法です。

ただし、単に何らかの部品を取り付ければよいわけではありません。

後付けパーツについても、

• 地面からの高さ
• 車幅方向の長さ
• 車体後端からの位置
• 取付強度や固定方法

などが確認されます。

ジムニー用の補助バーやリアクロスメンバーも市販されていますが、装着するだけで必ず車検に適合するとは限りません。車両のリフトアップ量や取り付け状態を含めて確認する必要があります。

もう一つの判断基準「車体後面の構造部」とは？

突入防止に関する基準を調べたことがある方の中には、

• 車体後面の構造部は、地上600mm以下
• 一部の車両では、地上700mm以下

という基準を見たことがあるかもしれません。

後面構造は、すべて同じ基準で判断されるわけではありません。

たとえば、審査上は大きく次のように区分されます。

• リアバンパーなど：その他の車体後面の構造部
• 車枠やフレームなど：車体後面の構造部

リアバンパーなどで判断する場合は、下縁の地上高550mm以下が基本です。

一方、車枠やフレームなどを車体後面の構造部として判断できる場合は、車両の製作時期や適用される規定によって、600mm以下または700mm以下の基準が用いられることがあります。

ただし、フレームが規定の高さ以下にあるだけで、必ず適合するわけではありません。幅や位置、形状なども含めて判断されます。

高さ基準の違い

後面構造は、その種類によって地上高の基準が異なります。

• その他の車体後面の構造部（リアバンパーなど）：地上550mm以下
• 車体後面の構造部（フレームなど）：地上600mm以下
  ※製作時期や型式指定時期などの適用条件によっては、従前の700mm以下の基準が適用されます。

そのため、リアバンパーの下縁が地上550mmを超えていたとしても、フレームなどの車体後面の構造部が所定の条件を満たしていれば、基準に適合する場合があります。

ただし、地上高だけで合否が決まるわけではありません。幅や取付位置、形状なども含めて確認されます。

ジムニーの場合はどうなる？

車体後面の構造部について、従前の地上700mm以下の基準を適用できる車両は、次のとおりです。

• 令和元年8月31日以前に製作された自動車
• 令和元年9月1日から令和3年8月31日までに製作された自動車であって、次に掲げるもの
  ア 令和元年8月31日以前の型式指定自動車
  イ 令和元年9月1日以降の型式指定自動車であって、令和元年8月31日以前の型式指定自動車と後方からの突入防止に係る性能が同一であるもの
  ウ 指定自動車等以外の自動車
• 使用の過程にある多仕様自動車であって、自動車検査証等の備考欄に記載又は記録されている保安基準適用年月日が令和3年8月31日以前のもの

※詳細な適用条件は、審査事務規程の「従前規定」に定められています。

現行型ジムニー（JB64）は、平成30年に型式指定を受けています。

そのため、令和3年8月31日までに製作されたJB64については従前規定が適用され、車体後面の構造部の下縁を、地上700mm以下の基準で判断できます。

一方、令和3年9月1日以降に製作されたJB64は、この従前規定の対象外となるため、車体後面の構造部の下縁は、地上600mm以下の基準で確認されます。

このため、同じJB64型ジムニーであっても、製作時期によって適用される高さ基準が異なります。

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突入防止装置についてまとめ

最後に、ジムニーの突入防止に関するポイントを整理します。

ジムニーには、大型貨物車に求められるような「協定規則第58号（UN R58）に適合した専用の突入防止装置」を追加で装着する必要はありません。

ただし、車検で重要なのは、「突入防止装置」という名称の部品が付いているかどうかではありません。

リアバンパーやフレームなどを含めた後面構造によって、追突した後続車が車体の下へ潜り込むことを有効に防止できるかが確認されます。

特に、次のようなカスタム車は注意が必要です。

• リフトアップした車両
• ショートバンパーを装着した車両
• 純正リアバンパーを取り外した車両

これらのカスタムでは、後面構造の高さ・幅・前後位置などが基準から外れ、車検に適合しない場合があります。

ただし、カスタムしたからといって、必ず車検に通らなくなるわけではありません。

適用される基準を確認し、十分な強度を持つ構造物を適切な高さ・幅・位置に確実に取り付けることで、基準に適合させられる場合があります。

大切なのは、見た目だけではなく、

• 後面構造の地上高
• 車幅方向の範囲
• 車体後端からの位置
• 取付強度
• 潜り込み防止性能

まで含めて、後面の安全構造として成立しているかを確認することです。

参考資料
・道路運送車両の保安基準 第18条の2「突入防止装置」
・道路運送車両の保安基準の細目を定める告示 第2節 第102条「突入防止装置」
・自動車技術総合機構 審査事務規程 7-37・8-37「突入防止装置」